国内の主要なSNS
国内の主要なソーシャルネットワーキングサービスには、LINE、Facebook、X（以前のTwitter）、Instagramが挙げられます。これらは個人のコミュニケーションや情報共有のために広く利用されています。加えて、Note、pixiv、Threads、Pinterest、LinkedInなども人気があります。
引用元:ニールセン、デジタルコンテンツ視聴率のMonthly Totalレポートによる ソーシャルメディアジャンルの利用状況を発表
特に、LINEは主に個人間でのメッセージ交換に使用されるため、企業間取引（BtoB）のシーンではそこまで利用されていません。
Instagramにおいても、魅力的な商品の写真や動画が不可欠ですが、これらが不足しているとBtoB市場では役立ちにくいとされています。
Facebookは、以前からの知人とのつながりを深めるのに適したプラットフォームであり、営業担当者が既存の顧客と個人的に関わるのに適しています。
顧客と日常的につながり、記憶に残るよう定期的に投稿することで、彼らとの関係を強化できます。しかし、この手法は個人の努力に大きく依存します。
一方で、X（Twitter）は、Facebookよりも広い範囲のつながりを作ることができ、特定の業界内での見えないネットワークが形成されています。
情報はこのネットワーク内で広がりますが、外部にはあまり拡散しません。
このため、BtoBの文脈では、Xを効果的に使うのは難しいかもしれませんが、特定の条件下では有効です。
次にアカウントの種類を紹介致します。
アカウントの種類
ビジネスオフィシャルアカウント
これは企業が一般に情報を公開するためのアカウントです。
様々なソーシャルメディアプラットフォームで無料で設定できますが、プラットフォームによっては、特定の機能や広告掲載、Twitterのような認証マーク取得やLINEのビジネスプラン利用など、追加料金が発生するサービスも存在します。
経営者・従業員個人アカウント
会社の経営者や従業員の個人アカウントで、個々人の視点から製品やビジネスに関する考えを共有します。
このようなアカウントは、SNSユーザーが製品やサービス、企業に対してより深い理解や親近感を持つのを助ける効果があります。Twitter、Facebook、LinkedInで特に多く見られます。
製品・サービス専用アカウント
特定の製品やサービスに特化した情報を共有するためのアカウントです。
これは、企業が単一製品を扱っている場合や、複数の事業領域の中で一つを特に強調したい時に適しています。
カスタマーサポートアカウント
顧客の疑問や問題に応え、サポート情報を提供することを目的としたアカウントです。
この種のアカウントを設けることで、顧客の問い合わせがしやすくなり、顧客満足度を向上させることができます。
TwitterやLINEにおいて特によく設立されます。
BtoBでのSNS運用
効果的なSNS運用には、業界内での信頼と認知の獲得を目指す必要があります。XやFacebookで成功を収めるには、魅力的な内容を継続して投稿し、関連する業界の人々とつながることが不可欠です。
しかし、魅力的なコンテンツを作成し、適切な言葉を選ぶことは、特に大規模な企業では難しい課題となります。
適切な投稿を行うことができれば、広範囲にわたって情報を伝えることが可能になり、特にTwitterのようなプラットフォームでは、少ない文字数で効果的に情報を伝えることができます。
しかし、一回の投稿だけでは、十分な注目を集めることは難しいため、エンゲージメントを高めるためには、ユーザーの投稿を見つけてリツイートするなどの戦略が必要です。
正し、上手く活用できた場合は企業経営者や担当者に直接リーチすることが可能です。
消費者向け（toC）マーケティングと比較すると、フォロワー数を増やすまでにはより多くの時間が必要になる場合がありますが、企業関係者一人ひとりが持つビジネス上の価値は非常に高く、数千枚の名刺を手に入れたような効果があります。
このプロセスでは、長期的視点を持ち、最初から他者への貢献を心がけることが大切です。
企業の社員がSNS等で情報発信することをアメリカでは「Employee Advocacy」と言われ、社員が企業のブランドアンバサダーとして活動することを積極的に推奨し、そのような文化が早くから確立されています。
Employee Advocacyとは
「Employee Advocacy」とは、社員が自分のソーシャルメディアで会社の情報を共有し、会社の良いイメージを広める活動のことです。
この取り組みを通じて、社員は自分の個性を活かしながら、会社に関連する内容を友人やフォロワーに伝えます。
この活動は、社員が自分らしく、正直でありながら楽しんで情報を共有することで、より大きな影響力を持ちます。
つまり、社員一人ひとりが独自のスタイルで投稿することで、メッセージはより魅力的になります。
特に、社員が自分の経験や感じたことを自然体で伝えるとき、その効果は最大に発揮されます。
会社が社員に対して良い環境を提供し、積極的に情報をシェアする文化を育てることで、社員は自然と会社の良い代表者になります。
B2Bマーケティングの場合、企業がオンラインで注目を集めるには時間がかかることがありますが、従業員アドボカシーはそのプロセスを速めることができます。
社員が共有する投稿は、新しい人々とのつながりを作り出し、通常、社員のフォロワー数は会社のページのフォロワーよりも多いです。
会社が社員に情報を喜んで共有してもらいたい場合は、ポジティブな職場環境を作ることが大切です。
また、長期的に支援する体制を整えることで、社員は会社をサポートし続けるモチベーションを保ちます。これにより、ブランドの認知度や信頼性が高まり、企業にとって大きな利益となります。
Linkedin社もこの考え方を推進しています。
⾃社に関するコンテンツを共有している従業員はわずか 3% ですが、それらの共有が企業の総エンゲージメントを 30% 増加させる原因となっています。
実際、IDC の調査によると、B2B 購⼊者の 75% が購⼊の意思決定にソーシャル メディアを使⽤していることがわかりました。
引用元:The Official Guide to Employee Advocacy
まとめ
BtoBではFacebook、X（旧Twitter）などが主要なプラットフォームとして挙げられています。
ビジネスでは、異なる種類のアカウントを用いて情報を共有し、BtoBマーケティングにおいては、効果的なコンテンツ作成とエンゲージメントが重要です。
また、「Employee Advocacy」とは、従業員が自分のSNSを通じて会社の情報を共有し、ブランドイメージを向上させる活動を指します。
このアプローチは、特にLinkedInによって推進されています。
